システム運用の仕事はどんな業務？

システム運用とシステム保守は、システム運用保守としてひとつの職種にまとめられるケースも多く、それぞれの業務範囲の違いが分かりにくい面があります。まずはシステム運用の仕事内容と、システム保守との違いを解説します。

システム運用の仕事内容

システム運用は、情報システムの挙動を監視したりトラブルを早期発見したりすることで、安定稼働をサポートするのが役割です。

情報システムは、要件定義・基本設計・詳細設計・開発・テストといったプロセスを経て導入します。この一連のプロセスがシステム開発です。これに対して、導入後に情報システムが安定的に稼働する状態を保つための働きをするのがシステム運用です。

システム運用担当者の適切な監視・介入によって、システムは本来の機能・パフォーマンスを提供し続けられます。

システム保守との違い

システムの運用をオペレーションと呼ぶのに対し、保守はメンテナンスと呼びます。システム保守は、トラブル対応やシステム改善が主な担当領域です。

例えば、ハードウェアの交換・更新、ソフトウェアの不具合修正やアップデートを行います。システム運用担当者がシステムを監視し、不具合などの報告を受けたシステム保守担当者がメンテナンスをする関係です。

システム運用担当者がプログラミングをすることはほぼありませんが、システム保守担当者はソースコードを修正するケースもあります。

システム運用の詳しい仕事内容

システムの安定稼働をサポートするために、運用担当者は具体的にどのような業務を行っているのでしょうか。システム運用の主な仕事内容を4種類に分けて解説します。

システムの正常性を確認する業務

システム運用の日常的な業務のひとつは、システムの正常性を確認することです。ハードウェアの稼働状態やソフトウェアによる自動処理の実行結果など、目視での確認もあります。

サーバー負荷やトラフィックを確認・記録し、状態の変化や異常を察知することが目的であるため、交代制で24時間監視するケースも珍しくありません。システムの正常性を確認するのは、トラブルの予防や不具合の早期発見という意味でも重要です。

システムの稼働状況を報告する業務

システムの稼働状況に関する情報は、機能・パフォーマンスの評価やメンテナンスの実施計画に必要で、システム保守担当者をはじめとする関係者と共有することが重要です。例えば、以下の情報を記録して報告レポートを作成します。

・CPU・メモリ・ストレージといったリソースのキャパシティや負荷状況

・ネットワーク機器の稼働率

・データ伝送率や帯域利用率

・障害の発生件数や発生状況

また、これらの情報を集計・分析して、詳細な報告レポートを作成します。蓄積した客観的なデータからシステムの不具合やリスクを発見し、トラブルの防止や性能向上につなげるための重要な業務です。

障害発生時の対応業務

稼働中のシステムでは、不具合や作業ミスなどさまざまな問題が起こり得ます。こういった事故につながりかねない事象をインシデントと呼びます。

インシデントは多岐にわたり、内容によっては大きなリスクに発展するケースもあります。チケットシステムなどを活用し記録・報告を効率的に行うことで、早期の解決につなげます。

構成管理に関する業務

システムは、ネットワーク機器やサーバーといったハードウェア、OS・ミドルウェア・アプリケーションといったソフトウェア、機器やユーザーのID・パスワードといったデータで構成されます。これらシステムの構成情報を管理するのもシステム運用担当の仕事です。

アカウント情報やIPアドレスといった構成情報は、システムを利用するユーザー構成の変更などがあった場合に更新します。構成の変更は、利用申請や接続申請に基づく責任者の承認というプロセスを経て行われます。申請者のサポートなどにより、承認プロセスが円滑に進むようにするのも、運用担当の重要な役割です。

システム保守の詳しい仕事内容

システム保守は、システム運用から報告を受けてトラブル対応やシステム改善を実施するのが主な業務です。

システムトラブルへの対応業務

システム保守担当は、システムの運用中に発生するさまざまなトラブルに対応します。

例えば、ハードウェアの故障やシステムのリソースの不足により、処理が停滞したりシステムが停止したりすることがあります。こうした事態が発生した場合、システム保守担当は原因調査や復旧対応に当たります。

また、ソフトウェアの不具合については、修正プログラムの適用やバージョンアップを行います。自社開発のシステムならソースコードの修正を行うケースもあります。トラブルの原因がDoS攻撃やマルウェアといったサイバー攻撃であれば、セキュリティ製品の追加導入などを行います。

システムの改善業務

システムトラブルへの対応とともに、システム改善もシステム保守担当者の業務範囲です。システム改善は、ユーザビリティの改善とハードウェア・ソフトウェアのバージョンアップに大別できます。

システムは、運用中にユーザビリティの改善を求められ、UI（ユーザーインターフェース）やUX（ユーザーエクスペリエンス）の変更にまで及ぶことも珍しくありません。

UI・UXの変更はプログラムの修正を要するため、基本的にはシステム開発担当者の業務範囲です。システム保守担当者が関係するのは、修正したプログラムによってシステム構成の変更が発生する場合などです。

また、ハードウェア・ソフトウェアはサポート期間終了後、ベンダーによる不具合・脆弱性の対応が実施されません。サポート期間が終了する前に、システム構成を更新・変更する作業が必要で、簡単な機器の入れ替えなどであれば保守担当が行うこともあります。

システム運用のスキルがあれば保守との兼任は可能？

システム運用とシステム保守は役割を分担していますが、相互に補完しながらシステムの維持・性能向上を目的としたPDCAサイクルを回します。

システム運用担当者は運用中のログを記録・分析します。記録・分析したデータはシステム保守担当者が受け取り、トラブル対応やシステム改善を実施する流れです。

システム運用とシステム保守を分けている企業もありますが、「システム運用保守」として兼任しているケースも少なくありません。システム運用保守の求人も多く、システム保守の仕事内容を理解すれば兼任は可能です。

システム運用保守の仕事で必要なスキルって？

システム運用保守は、日々システムの稼働状況を監視・記録し、必要であればメンテナンスを実施し、障害のリスクが高ければ予防保全措置を講じることもあります。システム運用保守の業務においては、具体的にどのようなスキルが必要なのでしょうか。システム運用保守担当者に必要な4つのスキルを解説します。

コミュニケーションスキル

システム運用保守は、ユーザーの問い合わせに対応したり各種承認をサポートしたりします。システム改善に当たっては、開発チームとのコミュニケーションも必須です。ソフトウェア・ハードウェアのアップデート・交換の際には、ベンダーとのやり取りも発生するでしょう。

システムに向き合っている時間が長いとはいえ、システム全般の調整役を担う場面も多いため、さまざまな立場の人と円滑にコミュニケーションをとれるスキルが必要です。

障害発生時の対応スキル

システムの運用中には、サーバー負荷が許容範囲を超えたり、サイバー攻撃の被害を受けたりすることがあります。システムに何らかの障害が発生した場合、安定稼働に向けた復旧作業をしたり、セキュリティ対策の強化を図ったりするのはシステム運用保守の役目です。

稼働中のシステムを長時間停止させておくわけにはいきません。障害の原因究明ができる知識・スキルだけでなく、迅速に問題解決できる対応力が求められます。そのため、顧客企業・業界に関する知識も身に付けておくとよいでしょう

PDCAに関するスキル

システム開発はシステムをローンチすれば業務プロセスが完結しますが、システム運用保守はシステムが稼働停止するまでPDCAサイクルを回し続けます。

システム運用保守として兼任するなら、業務をシステム運用とシステム保守に区別し、部署内（あるいは1人）できちんとPDCAサイクルを回せるスキルが必須です。

システムに関する知識

システムはサーバー・ネットワーク・OS・ミドルウェア・アプリケーションといった要素で構成されるので、運用保守にはシステム全体に関する知識が求められます。

また、クラウド環境でシステムを構築するケースも増えているので、VMwareやAWS（Amazon Web Services）といったクラウドコンピューティングサービスの知識・スキルも重要度を増しています。

システム運用保守として働くなら取得すべき資格

システム運用保守の中途採用では、即戦力を求めていることが多いので、基本的には実務経験が重視されます。しかし、資格の取得によりスキルアップすることも、求められる人材になるためには大切です。システム運用保守として働くなら取得したい資格を紹介します。

システムアーキテクト

IPA（情報処理推進機構）が実施する「システムアーキテクト試験（SA）」は、情報システムの要件定義やアーキテクチャ設計ができ、システム開発を主導できることを証明する国家試験です。

上級エンジニアを目指す方に向けたハイレベルな試験で、合格率は10%台です。上流工程を主導する立場としての知識・スキルを要するので、合格すれば情報システムのグランドデザインができる高度IT人材として評価されるでしょう。

ネットワークスペシャリスト

IPAが実施する「ネットワークスペシャリスト試験（NW）」は、ネットワークの設計・構築から運用・保守、セキュリティに至るまで、さまざまな場面で中心的な役割を担える知識・スキルがあることを証明する国家試験です。

ネットワークシステム全般にわたる業務で主導的な役割を果たせるだけでなく、下位者を指導するスキも求められます。合格すればハイレベルなシステム運用保守担当者として認められるでしょう。こちらも高難度の試験で、合格率は10%台です。

データベーススペシャリスト

IPAが実施する「データベーススペシャリスト試験（DB）」は、システム全体のデータ資源を管理し、データベースシステム全般にわたる業務に関して主導できる知識・スキルがあることを証明する国家試験です。

企業が扱うデータは肥大化・複雑化しているので、ビッグデータを適切に扱えるスキルは重宝されるでしょう。試験はハイレベルで、合格率は10%台となっています。

その他ベンダー資格

システム運用保守では、導入されている機器・ソフトウェアに特化した専門知識も求められます。それぞれのベンダーが自社の製品・サービスに関連した資格認定を行っているので、主なものを紹介しておきます。

「MCP（マイクロソフト認定資格プログラム）」は、マイクロソフトが自社の製品・サービスに関する知識と技能をレベル別に認定する試験です。このほかソフトウェア系では、LPI-Japanが主催する「LinuC（Linux技術者認定試験）」、日立アカデミーが主催する「JP1技術者資格認定制度」、オラクル社の「 ORACLE MASTER」などがあります。

ネットワーク機器に関する資格は、シスコシステムズが主催する「シスコ技術者認定」のCCNA（Cisco Certified Network Associate）やCCNP（Cisco Certified Network Professional）が著名です。

システム運用保守の将来性を考える！キャリアパスや年収は？

システム運用保守でキャリアアップを目指すなら、実務経験を積むだけでなく、プラスアルファのスキルを証明する資格取得が効果的です。資格取得には時間や費用を要するため、どのようなキャリアパスにつながるかを検討したうえで、取り組むことをおすすめします。以下で、システム運用保守の将来性や平均年収、キャリアパスの考え方を解説します。

システム運用保守の将来性

ネットワーク技術の発展は目覚ましく、WebサイトやWebサービスのシステムは多様化・複雑化しています。オンプレミス環境のシステムをクラウド環境に移行する企業が増え、業務システムのクラウド化も進んでいます。

ランサムウェアをはじめとするサイバー攻撃の多様化・高度化も問題となっており、最新技術を用いたセキュリティ対策・有人監視は必須といえるでしょう。

複雑化・高度化するシステムの安定稼働を実現するシステム運用保守担当者の重要度は、今後も増していくと考えられます。

システム運用保守の平均年収

就職・転職関連のクチコミ情報サイト「転職会議」の公開情報によると、システム運用保守（サーバー運用保守）の全世代平均年収は406万円です。年代ごとの平均年収は以下のようになっています。

・20代前半：平均年収302万円

・20代後半：平均年収378万円

・30代：平均年収447万円

・40代以上：平均年収543万円

年収が低い企業もあるため、平均で見ると高いとは言えませんが、高度なスキルを持つ人材になると1,000万円以上の年収を得ている例もあります。キャリアの積み重ねやスキルアップにより高い年収が期待できると言えるでしょう。

システム運用保守のキャリアパス

システム運用保守では、一般的に監視業務からスタートし、運用業務・保守業務へキャリアアップします。

まずは監視業務をこなし、システムの構成や仕組み、アラートが発生する原因や対処方法を理解します。監視業務から運用業務にキャリアアップしたら、インシデント対応・ドキュメント作成・報告業務を身に付けるとともに、業務効率化・ユーザビリティ向上の視点を学びます。

保守業務では、トラブルに対応できるようOS・ミドルウェア・アプリケーションなどの技術力を磨きます。また、トラブル対応などを通じて、作業の関係性や影響度の視点を学びます。

こうした運用保守の実務経験があってこそ、構築・設計・要件定義といった上流工程の業務を的確にこなせるようになります。ITエンジニアとしてステップアップするには、システムの全体像を監視業務から学んでいくのが基本と考えましょう。

まとめ

ネットワークシステムが多様化・高度化する中で、システム運用保守の重要度は増します。実務経験を重ねるとともにスキルを伸ばし、キャリアアップしていけば、市場価値の高いITエンジニアとして重宝されるでしょう。

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